【第1回公認心理師試験・問32】
注意欠如多動症/注意欠如多動性障害<AD/HD>の診断や行動特徴として、不適切なものを1つ選べ。

―性は男性よりも主に不注意の行動特徴を示す傾向がある。
⊃巴任砲蓮∧数の状況で症状が存在することが必要である。
診断には、いくつかの症状が12歳になる以前から存在している必要がある。
た巴任砲蓮不注意、多動及び衝動性の3タイプの行動特徴を有することが必要である。
DSM-5では、自閉スペクトラム症/自閉症スペクトラム障害<ASD>の診断に併記することができる。

【第1回公認心理師試験・問132】
注意欠如多動症/注意欠如多動性障害<AD/HD>の併存障害について、正しいものを2つ選べ。

ヾ超調整と薬物療法とを考慮する。
∪人期にしばしばうつ病を併存する。
M椣藉超は併存障害の発症に関係しない。
ぜ尊感情の高低は併存障害の発症に関係しない。
セ童期に反抗挑戦性障害を併存することは少ない。

【第1回公認心理師試験・問45】
発達障害及びその支援について、正しいものを1つ選べ。

[徹藜蠶△鮗萋世垢襪海箸呂任ない。
∪鎖西祿下塋欸鯤〇禺蠶△鮗萋世垢襪海箸呂任ない。
H達障害者支援センターの役割に診断は含まれない。
と達障害者支援法では注意欠如多動症/注意欠如多動性障害<AD/HD>は支援の対象に含まれない。









*いつものように、間違いがございましたら、動画のコメント欄、ブログのコメント欄にコメントしていただけると勉強になります。

【症状等】

・不注意(9項目中6個:17歳以上は5個)

1.学業・仕事中に不注意な間違いが多い。
2.課題や遊びの活動中に、注意を持続することが出来ない
3.直接話しかけると聞いていないように見える。
4.指示に従えず、業務をやり遂げることが出来ない
5.課題や活動を順序立てることがむずかしい
6.精神的努力の持続を要する課題を避ける、いやいや行う
7.なくし物が多い
8.他の刺激によって気が散りやすい
9.日々の活動の中で忘れっぽい

*1〜9の症状の記述は『国立精神・神経医療研究センター』のホームページより

・多動性と衝動性(9項目中6個:17歳以上は5個)

1.手足をそわそわ動かしたり、いすの上でもじもじする
2.授業中に席を離れる
3.不適切な状況で走り回ったり高いところに登ったりする
4.静かに遊べない
5.まるでエンジンで動かされているように行動する
6.しゃべりすぎる
7.質問が終わる前に出し抜けに答えてしまう
8.順番を待てない
9.他人の邪魔をする

*1〜9の症状の記述は『国立精神・神経医療研究センター』のホームページより

 *12歳より以前に少なくとも6ヶ月間症状が持続
 *学校,職場,家庭など2ヶ所以上の状況でみられる
 *過去6ヶ月に起きた症状の種類で亜型診断(混合型,不注意優勢型,多動・衝動優勢型
 *症状と機能障害の程度で軽度,中等度,重度にわけられる
 *ストラテラコンサータ(登録された医療機関,登録された医師,登録された薬局)
 *「社会的,学業・職業的になんらかの困難が生じていること」が診断に必須

【心理検査】
ADHD-RS-【ADHD Rating Scale-検曄ADHD評価スケール)。
・開発者:DuPaul
5歳〜18歳
・不注意:9項目、多動・衝動性:9項目、の18項目
 → DSM-5の項目数と同じ
・4段階評定
・保護者や教師による
他者評定
 → CAARSは、自己評定と他者評定がある。
家庭版学校版がある
・評価時間約5分

カットオフ値を超えるとADHDが示唆される。

◯ CAARS【Conners' Adult ADHD Rating Scales】(コーナーズ成人ADHD評価スケール
・開発者:Conners
18歳以上
自己記入式(66項目)と観察者評価式(66項目)の2種類からなる。
 → ADHD-RS-犬蓮他者評定のみ。
 → 自己、他者両方あるので、自分では気づいているが,観察者が気づいていない場合やその逆を比較したりもする。
・4段階評定。
ADHD指標(ADHDかそうでないか),矛盾指標(回答に一貫性があるか)がある。

【解答】
32
◯ 女性は男性よりも主に不注意の行動特徴を示す傾向がある。
→ みたいです。

◯ 診断には、複数の状況で症状が存在することが必要である。

→ そもそも「中枢神経の機能不全」が前提なので、「環境」に左右されないことを証明する必要がある。学校だけ、家庭だけで、症状を呈するなら、それは「中枢神経の機能不全」ではなく「環境」のせいということになる。

◯ 診断には、いくつかの症状が12歳になる以前から存在している必要がある。

→ DSM-犬任蓮7歳以前となっていた。その後、研究が蓄積を受け12歳に変更された。

☓ 診断には、不注意、多動及び衝動性の3タイプの行動特徴を有することが必要である

→ 上で説明したように、不注意優勢型(単独),多動・衝動優勢型(単独)、そして混合型がある。不注意基準と多動・衝動基準が両方共6個以上でなれればならないのではない。

◯ DSM-5では、自閉スペクトラム症/自閉症スペクトラム障害<ASD>の診断に併記することができる。

→ DSM-源代は併記できなかった(ASDの方を優先的に記載していた)。これも研究の蓄積による変更である。

132
併存障害 (comorbidity) とは、ある障害に別の障害が併存して存在する状態を指す。注意欠如多動症/注意欠如多動性障害 (attentiondeficithyperactivitydisorder:AD/HD) の併存障害として、精神疾患の診断と統計マニュアル (DiagnosticandStatisticalManualofMentalDisorders5thEdition:DSM-5) ]) では反抗挑戦性症素行症局限性学習症が存在することが示され、一部では不安症やうつ病との併存が認められる。また成人においては、反社会性パーソナリティ障害及びその他のパーソナリティ障害との併存の可能性強迫症やチック症、自閉スペクトラム症/自閉症スペクトラム障害 (autismspectrumdisorders :ASD) との併発の可能性が指摘されている(『第1回公認心理師試験問題解説』(学研メディカル秀潤社))。

◯   環境調整と薬物療法とを考慮する。

→ 「生得的」な要因が強い場合、トレーニングに時間がかかるため、ある意味でトレーニングなしでできるものも考慮することになる。

◯ 成人期にしばしばうつ病を併存する。

→ もの忘れとかへの叱責、自己嫌悪からの自信の低下が要因になる場合がある。

☓     養育環境は併存障害の発症に関係しない

→ 虐待から素行症を併発する可能性がある。

→ AD/HDは、「生得的」であるが、併存障害は、「後天的」である場合がある。いわゆる「二次障害」(*)というものに相当する。

*障害があることによって周囲に否定的な評価をされることを二次障害という.肢体不自由があり, そのために移動に困難をきたしたり,知的障害のために他者とのコミュニケーションが困難になり,周囲から否定的な評価をされ, 自信を喪失し, ときに不安症や抑うつといった心理症状が生じることがある. 二次障害の予防には, 自信を喪失させないことが重要である(『公認心理師必携キーワード』(学研メディカル秀潤社)).

☓     自尊感情の高低は併存障害の発症に関係しない

→ 叱られ、自己嫌悪などからの自尊心の低下が要因になる場合がある。

☓     児童期に反抗挑戦性障害(*)を併存することは少ない

→ 一般人口において、反抗挑戦性障害(*)は、不注意と多動性一衝動性が混合して存在するADHDの子どもの約半数、不注意が優勢に存在するADHDの子どもの約4分の1に併発する(『第1回公認心理師試験問題と解説(学樹書院)より』。

(*)通常10歳未満の小児に特徴的にみられる行動障害の型行動は挑発的ではあるが,攻撃的ではない.学童ならば持続的な授業妨害,教師への反抗的で挑戦的な行動がみられる.窃盗や暴行,放火などの重大な反社会的で攻撃的な行動がないことで,行為障害とは区別される(『公認心理師必携キーワード』(学研メディカル秀潤社)).

45
☓ 療育手帳を取得することはできない

→ 『障害者基本法』に以下の記述がある。「第二条 この法律において、次の各号に掲げる用語の意義は、それぞれ当該各号に定めるところによる。一 障害者 身体障害、知的障害、精神障害(発達障害を含む。)その他の心身の機能の障害(以下「障害」と総称する。)がある者であつて、障害及び社会的障壁により継続的に日常生活又は社会生活に相当な制限を受ける状態にあるものをいう。二 社会的障壁 障害がある者にとつて日常生活又は社会生活を営む上で障壁となるような社会における事物、制度、慣行、観念その他一切のものをいう。」

→ 精神障害は、精神障害者保健福祉手帳を取得できる。精神障害に加えて知的障害もあると精神障害者福祉手帳に加えて療育手帳も取得することができる。

☓ 精神障害者保健福祉手帳を取得することはできない。

→ 精神障害者保健福祉手帳都道府県知事が交付するもので2年ごとの更新の必要がある。

→ 手帳には,写真等級精神保健福祉センター(*)が判定・重い方から1級・2級・3級)の記載はあるが,具体的な病名は記載されていない

(*)各都道府県・政令指定都市に設置されている行政機関で,精神保健および精神障害者の福祉に関する総合的技術を提供している.主な業務は,精神保健福祉に関する知識の普及啓発,調査研究,技術指導および援助精神医療審議会の事務、精神障害者保健福祉手帳および自立支援医療費の申請に対する判定などである(『公認心理師必携キーワード』(学研メディカル秀潤社))。

◯ 発達障害者支援センターの役割に診断は含まれない。

→ 発達障害児(者)への支援を総合的に行う専門的機関運営は,都道府県や指定都市, または,都道府県知事等が指定した社会福祉法人特定非営利活動法人等が行う.保健医療, 福祉教育,労働などの関係機関と連携し,地域における総合的な支援ネットワークを構築, 当事者とその家族がその地域で生活できるように,発達障害児(者) とその家族のさまざまな相談に応じ,指導と助言を行う(『公認心理師必携キーワード』(学研メディカル秀潤社)).

→ 「当センターでは検査や診断は行っていません診断を希望される場合は医療機関での受診となります。」(『東京都発達障害者支援センター』のホームページより)

→ 診断書の作成は、精神保健指定医その他精神障害の診断又は治療に従事する医師が行うことになっている。

☓  発達障害者支援法では注意欠如多動症/注意欠如多動性障害<AD/HD>は支援の対象に含まれない。

→ 『発達障害者支援法』に以下の記述がある。「第二条 この法律において「発達障害」とは、自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するものとして政令で定めるものをいう。」

<おまけ>
障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律

合理的な配慮を行わなければならないなど

→ 行政機関(役所,公立学校など)は義務だが,事業者(会社,私立学校,病院)は努力義務

・障害者から社会的障壁の対応をして欲しいと言われたときは,重すぎない範囲で対応する

障害者雇用促進法

法定雇用率には、精神障害者(含む発達障害)の雇用が含まれている。なお雇用は義務である。(民間(従業員50人以上):2.2%

*いつものように、間違いがございましたら、動画のコメント欄、ブログのコメント欄にコメントしていただけると勉強になります。